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【これだけは避けろ!】要注意!買ってはいけない米国ETFの特徴

 

「米国ETFは人気ですが、中にはあまりお勧めできない銘柄もあるのをご存じでしょうか?」

「本記事は避けるべき銘柄の特徴について、簡潔に紹介いたします!」

 

皆さま、お疲れ様です!ぴの(ぴの 【公式】@インデックス怪獣 (@indexpino) | Twitter)です🐤

突然ですが、昨年からコツコツと積み立てを続けていたVWO(バンガード新興国株式ETF)への投資をやめる決断をいたしました。

 

米国ETFは個人投資家にとって人気が高いですが、その中にはシステム上、あまりお勧めができない銘柄があることも事実です。

結論を先に申し上げます。

避けるべき米国ETFの特徴、それは米国外を投資対象としているETFです。

その理由について、私がVWOへの投資をやめたことを例として挙げながら、紹介していきます。

 

目次

 

 

【これだけは避けろ】注意!買ってはいけない米国ETFの特徴

 

 

私がVWOへの追加投資をやめた2つの理由

配当金の三重課税問題

投資のリターンを語るうえで配当益は不可欠です。

そして、米国ETFを通して新興国に投資をする場合に、避けて通れない問題が配当金の三重課税問題です。

 

VWOやEEMといった米国籍のETFで新興国に投資をした場合、配当金には新興国・米国・日本で課税が行われるため、三重で課税が行われます。

これにより、最大で配当金の35%が課税徴収され、長期投資を前提としたときにはかなり痛いマイナスとなってしまうことがお判りいただけます。

 

一方で、1658、1681、2520といった日本籍のETFで新興国に投資をする場合には、二重課税調整制度が適用されるために、課税が重複することはありません。

これにより、配当金に対しては日本における20%のみが課税徴収されることになります。

 

つまり、米国籍ETFを活用して米国外に投資をする場合には、受け取れる配当金が三重で課税されるために、リターンが減少する傾向があります。

 

配当金の二重・三重課税に関して、詳細は下記の記事でイラストで紹介していますので、よろしければご参考にしてください。

 

 

日本ETFの経費率の低下

米国ETFを買うメリットの一つに経費率が低いことがありました。

そのために、日本のETFよりも米国ETFを活用すべきであると推奨が行われていましたが、それはひと昔前の話。

現在は資産運用会社の競争と企業努力のおかげで、日本ETFのコストも低くなりました。

 

実際に上に挙げた1658、1681、2520といった、新興国を投資対象とする日本籍のETFの経費率はそれぞれ税込みで0.25%、0.26%、0.21%となっています。

VWOの経費率は0.1%となっており、単純に比較をするとVWOに軍配が上がりますが、分配金の課税を加味すると状況は変わります。

 

VWOの直近5年の平均分配金利回りは2.8%となっています。(引用元)

この配当金に対して、VWOでは三重課税率35%と日本ETFの税率20%の差分である15%分が日本ETFと比較をしてビハインドとなります。

実際に計算をすると、配当金のビハインドは0.42%(=15%×2.8%)となり、約0.1%程度の経費上のアドバンテージでは、税制上のデメリットを埋め合わせることはできなくなっています。

つまり、日本籍ETFの経費率が抑えられてきたために、三重課税の問題がある米国ETFを活用するメリットはほとんどないと言えます。

 

以上、課税と経費率の二つの観点から、私は新興国への投資は日本籍ETFで行うことを決断しました。

 

なお、新興国に投資をする日本籍ETFの比較は下記ページで行っていますので、ご興味がありましたらご覧ください。


 

買いが推奨されない米国ETFの特徴と具体例

VWOでの例からもお判りのように、配当金に対して三重で課税が行われるために、米国外を投資対象とする米国籍ETFにはあまり積極的に投資をすべきではないと私は考えます。

 

米国外に投資をする米国ETFの例を挙げると下記のものがあります。

・VEU(バンガードFTSEオールワールド除米国ET)

・ACWX(iシェアーズMSCI ACWI(除米国)ETF)

・SPDW(SPDRポートフォリオ先進国世界(除米))

・VT(バンガード・トータル・ワールド・ストックETF)

 

最後のVTについては、全世界株に投資を行っていますが、そのうち45%は米国外に投資を行っています。

そのため、VTの一部には三重課税が適用されます。

全世界株に投資をする銘柄は日本でも多く扱いがあり、VTにこだわらなくても日本の商品で十分に代替が効くものであると言えます。

 

実際に、以前の記事では、課税・手数料・経費率などを加味しながら、全世界株に投資をする各銘柄の比較を行いました。

結論としてはVTへの投資を行うよりも、日本籍ETFである”MAXIS全世界株式(2559)”、あるいは投資信託の”eMAXIS Slim全世界株式”や”SBI全世界株式”に投資をする方がリターンが期待できます。

詳細は下記リンクをご確認ください。

 

米国ETFでなくても投資ができるのであれば、日本の銘柄で代替商品を探すのも十分にアリな選択であると言えます。

 

 

まとめ

本記事では、米国ETFは近年とても人気がありますが、課税制度を考えると必ずしも最善の選択にはならないことを紹介いたしました。

実際にVWOやVTの例で挙げたように、米国ETFの代わりに、日本ETFや投資信託を活用することで代替できるケースは意外と多いと思います。

米国ETFが手軽に買える世の中になったとはいえ、米国ETFを活用するという選択が必ずしもハイリターンをもたらすとは限りません。

リターンを得るためには、課税制度や経費率を慎重に比較しながら、丁寧に吟味する必要があると言えます。

本記事が皆さまの良い投資に繋がりますように!

 

 

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